近年、経営側は、生徒に対する「アンケート」の集計結果をわれわれ予備校講師陣に全面的に公開するようになってきた。本来数字化した「アンケート」結果は、経営側の内部資料という位置づけがされており、予備校講師に見せるという類のものではなかったはずだ。いや、もっと率直にいおう。そもそも「アンケート」というものは、予備校講師をクビにする口実を作るためのものでしかなかったのだ。単純な数値に置き換えられた「アンケート」には、われわれ予備校講師の情念など入り込む余地は微塵もない。そのような「アンケート」に果たしてどんな価値があるのだろうか。それで、どれだけの有能な予備校講師がリストラされてきたことか。無難な当り障りのない授業をやっていさえすれば、「アンケート」には、そこそこよい点数が出てくる。経営側が本当によい人材を確保しようと考えているのであれば、早急にアンケート活用の見直しをするべきだ。